InvestmentWatchに掲載された「世界経済のクラッシュは始まった!」が本当にヤバイ件

2013/02/24


InvestmentWatchに世界の経済クラッシュは引き金が引かれた!という衝撃的な記事が掲載された。
内容は今後18ヶ月以内にアメリカの全銀行が一斉に休業し、取引の一切が停止する。そして戒厳令が敷かれ人々の自由は奪われる。
食糧がひっ迫し都市部などでは食糧を巡る銃撃戦などが起こる。これを阻止するため住民はある地域に強制的に移住させられ軍により監視される。
アメリカに限らず世界中の各地で人がたくさん死に、インターネットも政府の監視下に置かれ正しい情報も知ることができなくなる。

という内容のもの。文中に出てくる「住民はある地域に強制的に移住させられ軍により監視される。」というのはおそらく
Femaキャンプ
http://blog.goo.ne.jp/yamato528/e/2551ec959859e9aac794566303cd6353

のことだろう。
もちろんこのキャンプが何年も前から用意されていたという事実一つを取り上げても、これは支配者側による意図的な世界崩壊劇であることは明白だろう。

支配者側は一体何のためにそれを行うのか?

日本では全く報道されないが、現在、世界のあらゆる所で銀行の詐欺行為による一般市民からの財産の強奪に関し訴訟を起こされており、世界の金融界全体では絶対に支払うことが不可能な額の損害賠償を抱えている。
これを帳消しにしてしまうための世界崩壊の演出だ。

そもそも世界の支配者というのは"マネーパワーによる人民の奴隷化政策"により権力を維持しているのだが、そのマネー自体がなんの価値の裏付けもなく印刷されたものだ。
そんなものによって世界中の一般市民から財産を強奪しているのだから、これは間違いなく詐欺の類であり、裁判に持ち込まれたら絶対に勝てるわけがない。
くわしくは既載の「お金ができる仕組み。銀行の詐欺システム」という動画がある。」
http://keen-area.net/?id=25

をご覧いただきたい。
そして起こされた訴訟に対し勝訴することが不可能であると判断したからこそ、「それなら現在の世界の体制をすべて転覆してしまえ」となっているのだ。

しかもこの作戦で人々がたくさん死ねば、忌まわしき"イルミナティ"の上層部にとってはこれほど嬉しい事はないだろう。
なんといっても奴らの世界戦略は「人口削減」なのだから…。
現在の世界人口70億を5億人まで削減する計画を持っている奴らとしては願ったりかなったりだ。

さらに世界経済の崩壊後にまたしても新しい経済システム・通貨の発行で奴らはボロ儲けだ!
世界を支配するパラノイア共の「一粒で三度美味しい大胆な計画」というわけだ。 この記事についての日本語訳は「日本や世界や宇宙の動向」様に掲載されているので、以下に引用させていただく。

2月22日付け:
さあ、引き金が引かれました。経済崩壊が始まりました。今後どのような展開が予想されるのでしょうか。
私の予想では:

アメリカは明らかにしきい値を超えてしまったのです。日ごとにあらゆるものが崩壊していくでしょう。缶けりゲームがついに終わったようです。世界にはもはや選択肢が残されていません。アメリカは第二次世界大戦で勝利した国としてこれ以上世界にのさばり続け、地球の首を絞め続けることはできません。またバーナンキの金融ネズミ講という気の狂った悪夢を見続けることはできません。今後、支配者がどのような計画を実施していくのか、どのようにアメリカや(たぶん世界も)が新たな通貨システムを導入していくのか興味深いところです。

私の予想では:
もうじき、アメリカの全銀行が休業し、銀行や株式市場で全ての取引が停止するでしょう。しかも何の警告もなしに金曜日の午後に突然閉鎖が始まります。そして一時的な戒厳令が敷かれます。人々は非常事態下で室内待機を指示されます。食料品と日用品にみが軍の厳しい規則に従って供給されるようになります。新たな規則が整うまでは、今後数週間は軍隊がエスコートする供給品を運ぶ車列のみが高速道路を走行できることになります。
全米の都市の警察は、移動しようとする市民に自由に銃撃することができるようになります。見せしめが行われます。そしてメディアは市民に対して支配者のメッセージを止むことなく流し続けます。
アメリカは米ドル(電子、紙幣共に)や複雑な世界中のSDR通貨を終了させます。その結果、カナダドルが深刻なダメージを受けます。そして世界中で通過の引き下げが行われます。一部の通貨(カナダドルも含む)は厳しい管理下に置かれます。カナダの経済活動の殆どがアメリカと繋がっています。
国連やIMFが非常事態委員会のトップとなり、世界の国々(中東、北朝鮮、キューバ、南アメリカの一部などは除く)に彼等のやり方を行使します。トップダウンにて債務再編が行われます。1400兆ドルものデリバティブのバブルが、誰も知らない森の中で木々が倒れるように弾けるでしょう。その後、人々が仕事を再開しても、全米の給与体系はかなり低く設定され、生活水準が大幅に低下します。
金融市場が通常通りに取り引きされているかのように見えても、食糧やエネルギー(ガス、ディーゼル、天然ガス、プロパンなど)の価格は統制されることになります。アメリカは社会主義暫定軍事政権により統制されることになりますが、これ以外の選択肢はありません。
必要に応じて強制的に品物の生産が続けられます。アメリカ市民は仕方なく新たな低賃金の労働条件で働くことを求めるようになります。彼等は低賃金で働くか、餓死するかの選択肢しかないからです。

このような暫定政権下では、都市の中心部は完全に崩壊します。軍隊が都市部を封鎖し、市民から武器を奪う代わりに食糧配給が行われます。供給インフラが崩壊して2週間後には強姦、殺人、人食いが頻繁に行われるようになります。飢餓寸前の市民は野蛮人に変わり果ててしまいます。サンフランシスコでは1平方マイルに17,500人が暮らしています。予想よりも早い時期に地元のセブンイレブンにある最後の食べ物を狙った銃撃戦が勃発するかもしれません。

徐々にある特定ゾーンが設置され、人々はそこに移動します。そこでは、人々はほぼ自由に生活ができ、危険から守られているかのように見えますが、実際は軍隊に監視された牢獄なのです。
これは悪いことでしょうか。彼等は人々を統制し弾圧しているというわけではありません。不換紙幣の制度の下では金融・経済は必ず崩壊するということを何十年も前から知っていたのです。彼等はそうなるように仕組んでいたのです。世界のあちこちで苦難が待ち受け、多くの人々が死亡するでしょう。また、アメリカでは次々と様々なものが崩壊し、今後数年間で人口が急激に減少するでしょう。
メディアはこのような状況の一部を報道します。しかし実際に起きている恐ろしい状況は報道しません。革命については隠ぺいします。インターネットはもはや自由に使える媒体ではなくなるでしょう。インターネットが使えても、政府の監視下に置かれますので、言論の自由は無くなります。
反政府集団が結成されますが、新しい制度下で人々が戸惑っている中、反政府集団は初めは民主的に扱われますが、次第に物資の供給が止められ、強制的に新しい制度に従うことになります。支配者はテクノロジーも忍耐も物資の供給を止める手段もあります。
一部地域では自給自足で(彼等の統制下ではなく)自由に暮らしている人々がいるでしょう。しかし、このような小さな地域にも当局が訪問し彼等に微笑みながら、彼等の存在を制限していきます。
銀行がいつ休業日を設定するかは分かりません。しかし今後18か月以内、いやそれよりもずっと早い内に起きると考えていた方が無難でしょう。まだ生活用品の備蓄をしていない人がいたら、デビットカードやクレジットカードがまだ使えて小売店が営業している間に備蓄を始めるべきです。自分の備蓄量を自慢してはいけません。家族が必要なだけの食糧備蓄をしましょう。私は終末論の司祭長として生きてきました。必ず起こる西洋文明の崩壊に備えてきました。我々は史上最も安易な生活を送ってきました。しかしそのような文明が今や崩れかけています。


【引用元記事URL】http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51871217.html



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