ついに現行の銀行制度が終了する時が来るらしい件

2013/09/08


当サイトではかなり以前より、世界を戦争に誘導し「ボロ儲け」をしているような勢力や 嘘八百の金融システムで「世界の富を独り占め」している勢力(結局どちらも同じ勢力なのだが)がもうすぐ終わる。
という情報を掲載してきているが、ここへきてにわかに世界の動きが加速してきているようだ。

この10月8日に以前から計画されていた米新ドル札の発行/切り替えがついに実行される。
この新ドル札の発行はすでに数年前より「陰謀の匂いがする」と噂さされていたものだが、 やはり、返せるあてが全く無くなったアメリカ政府の借金を帳消しにするための戦略であるらしい。

しかし、「新札発行と同時に大胆なデノミを行って借金を1/10や1/100にしてしまおうとしている」という“一般的な憶測”がある一方で、 「それをきっかけに一気に世界経済崩壊で借金帳消し、既存の現行制度解体と同時に新国際通貨“アメロ”の発行で、さらなる金融詐欺の新ステージ=ボロ儲け、 しかも最終的にはNWOの実現ではないのか?」という憶測もある。

さらには「スピ系」のサイトでは、お得意の“宇宙人さん”達の協力で金本位制の素晴らしい新銀行制度が確立。人々が金融奴隷制度から解放された素晴らしい時代の到来。

ということになっているらしい。

もちろんそうなるのが一番ステキなのだろうが…いずれにしても現行の表舞台に立った“権力者達”の大量逮捕はすぐにでも現実のものとなるらしいことは多くのサイトで語られているところだ。
ただ、そんなことは我々一般市民にとってはどうでも良いことなのだが、問題はそのことによりどの程度現行制度が崩壊し、我々の生活がどのくらい影響を受けるのだろうか?
平たく言えば、一般市民はどのくらい苦しくなるのか?のほうが問題だろう

そしてこの新ドル紙幣発行というのは、10/8に流通開始が決定しているにもかかわらず、 今現在でも大手マスコミが全く報道しないという「なんかくさい」と感じてしまう事であるのは確かだろう。

金本位制に回帰をうわさされている新紙幣は元来2010年5月に発行されるはずだったものが、アメリカのお家の事情で延期に次ぐ延期を経て、 やっと本番を迎えることとなった模様だ。

そしてまた、この新紙幣発行→金本位制→デノミ→金融大崩壊→銀行制度の腐敗大暴露→大物の大量逮捕。という一連の流れ自体が“さらに上の人間”が借金から逃げ切り、世間からも追及されずに済む自作自演の崩壊劇だという
その理由は…

2010年5月に発行されるはずであった米国・新100ドル紙幣が、いまだ流通していないのはなぜか?

【デコの残日録】様
http://silverisrealmoney.blog.fc2.com/blog-entry-514.html
これが2010年に公表された、新100ドル札である。真ん中にぶっとい青い破線が見えるだろう。左が従来のFiatマネー分、右が金兌換(部分兌換)分と言われる、ゴールドに裏づけされるという片方である。証拠にインクツボと右下「100」の数字がゴールドに彩られている。

金兌換部、右側下、そのバックに敷かれた部分には、筆記体の英文でこう書いてある。

"That whenever any Form of Government becomes destructive of these ends, it is the Right of the People to alter or to abolish it, and to institute new Government, laying its foundation on such principles and organizing its powers in such form, as to them shall seem most likely to effect their Safety and Happiness."

当初、2010年5月に、延びて2011年初頭に流通開始されるはずだった新百ドル紙幣だが、いまだそれがいつになるかまったくわからないのである。何があったのだろうか?ここが、米政府の公式新札に関するPRサイトである。2011年を最後に更新が終わっている。もう過去の話といった趣だ。

ゴールドアナリストの高橋靖夫氏は、「SAPIO」2008年4月9日号で次のように書いている。なお、当時のゴールドは1ozが1000ドル前後である。

『私は金価格は1500ドルまで高騰し、そのタイミングで米国が金本位制復活を宣言すると見ている。ブッシュ政権中に実行 される確率は高いが、仮に次期大統領がマケインでも、あるいは民主党政権になっても、いずれ実行されるはずだ。なぜなら巨額の赤字とドルの権威失墜を防ぐ解決策はほかにないからである。そして、強いドルが復活すれば、日本や欧州の優良企業のM&Aも容易になる。』

その2年半後、高橋氏は逝くことになる。高橋氏が、リーマンショック前の2008年4月に(脱稿は3月か2月だろうが)、こう書いていたという事が信じられない。当時は誰も信じなかったろう。

非西側中銀が、われ先にと公的ゴールドを買いあさっている昨今だが、それが顕実化したのが、2010年後半くらいからだったように思う。とすれば、これらは偶然か?

当方の予測に過ぎないが、非西側中銀は、2010年初頭に、新100ドル札のイメージを見て、アメリカの(あるいはその「株主」らの)今後訪れるだろう、ドル石油体制後の姿をそこに見出したのだと思う。タイミングを見れば、そう思わざるをえない。

なお、噂だが、新100ドル札の流通開始は2013年7月だという。米某掲示板からの情報。 (追記) アメリカはリーマンショック前後から、「ドル崩壊」をえさに、いろいろと画策していたという風に思う。基軸通貨を持つ国が、あれれえええ~と言いながら、自然に自己崩壊するだろうと見るほうがおかしい。裏に、大逆転を狙う戦略がある、と見るべきだったのだ。

2009年6月、二人の日本人がイタリア・スイス国境でイタリア警察につかまるという不可解なニュースが乱れ飛んだ。ドル崩壊の噂が出るまでは換金の必要などなかったその13兆円分の米国債券も、「ドル崩壊」の流言飛語にあぶりだされただけだろう。ばかだな。311の伏線になった可能性がある。

大統領宣言

【浅川嘉富の世界】様「新ドル発行の裏に隠された国家的陰謀」より
http://www.y-asakawa.com/Message2010-1/10-message19.htm

いずれにしろ、新札(100ドル刷あるいはアメロ)の発行時にはオバマ大統領の次のような宣言が発令される可能性が高い。

今までの旧ドル札は米国民であれば、いつでも無制限に新ドル札に交換します。ですから、旧ドル札はそのまま持っていてください。ただし、交換比率は00対0となり、新札の00分の1は金との兌換が可能となります。ただし、国外の旧ドル札については、一切新札ドル札には交換できません。(米国民は交換比率が1:1あるいはそれに準じた比率となる可能性も高い)

ここで問題になるのは、外国や外国籍の人間が持つドルや米国債の価値がどう変動するかという点である。この宣言の直後から米国内と米国外のドルは切り離されることになり、外国、例えば日本や中国の 所持するドルは「金」との交換ができないただの紙切れ同然となり、兌換紙幣(新ドル札)との間に新たに為替レートが誕生することになる。

当然外国人の持つドル紙幣の価格は下がり、1ドルが1ドルではなくなってしまうことになる。勿論、現在日本や中国が保有している米国債の価値も同様である。 当然、こうした手段は、国際的な非難は浴びることになるのは必至であるが、これによって米国は対外債務を激減させることが出来るというわけである から、まさに起死回生の一手である。後は、金兌換による新札の信用回復を待つだけである。 場合によっては避難の矛先(ほこさき)を他に向けるために、イランや北朝鮮を巻き込んだ戦争を引き起こす可能性もないわけではない。

米国がこうした手段を講じた場合、大損害を蒙(こうむ)るのは、約2兆ドルもの外貨を有する中国と約1兆ドルのドルを持つ日本、それから約4000億ドルのロシアということになる。米国は、日本など何とでも言い含めることが出来ると 、高をくくっているに違いないが、反発を一番恐れているのは中国である。

そこで、密かに中国と密約を結び、金兌換分を考慮した残りの損失の全額補填を約束し、 日本は勿論、ロシアも切り捨てるという手を打つ可能性も全くないわけではない。現実に、ロシア外交筋によると、米政府は既に中国当局者を呼んでアメロ発行に関して何らかの話し合いをしているといわれているからである。要するに、アメリカは米中2国による新たな世界支配体制を考えている可能性 も決して小さくないのだ。

昨年ガイトナー財務長官が訪中した際に、事前の根回しをしたのではないかと思われる節があるが、今回、胡錦涛主席がワシントンで開かれる「核保安サミット」に出席の折りに、オバマ大統領と首脳会談する際に、最後の詰めが話し合われる可能性は大である。

中国政府が既にアメリカのデノミ政策の実施を予期しているのではないかと思われる一つの証として、上海万博の支払いは全てドルで行われているという情報を、日本の上海万博関係者から教えてもらった。 もしかすると、中国政府は新ドル刷、あるいはアメロの発行に備えて出来る限り手持ちのドルを少なくしようとしているのかもしれない。 現に米国債の売却が精力的に行われているのは、まぎれもない事実である。

それに比べて呑気な日本政府は、事ここに至ってもなお、アメリカに恫喝されて郵貯の資金2500億円を米国債の購入に充てているのだから情けなくなってくる。 ただ昨年6月、HP「奇っ怪な事件」で報告したように、2人の財務省関係者と思われる人物が総額1340億ドル(約13兆円)相当の巨額な米国債を密かにイタリアからスイスに持ち出し換金しようとしていた事実を考えると、財務省の一部はデノミ政策の真相を知っているのかもしれない。

ここで思い出すのが、先の大統領選挙期間中にバイデン副大統領が語った、「大統領就任から半年以内に、オバマ大統領は大変勇気のいる選択を迫られることになる」という不可解な発言である。今回の新札の発行時になるのか、 後のアメロの発行時になるか確かなことは分からないが、いずれにしろ、遠くない内に、オバマ大統領の新札発行とデノミ宣言を我々は驚きと共に耳にする ことになるかもしれない。 その時、「ニクソンショック」ならぬ「オバマショック」が世界を駆けめぐることは間違いない。

浅川嘉富先生著書


まあ上記のようなとになっているのだが、
とにかく現行の制度に大きなインパクトが起こることは確実であり、
それによりこのようなことや
http://keen-area.net/?id=106

このようなことが起こるかも知れない。
http://keen-area.net/?id=31

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